クレカ積立とは、クレジットカードを利用して投資信託の積立投資を行う方法です。
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・JCB発行のJCBオリジナルシリーズのカードをお持ちの方
・ポイントプログラムがJ-POINT_オリジナルシリーズ・J-POINT_EXTAGEの方
　ポイントプログラムの確認方法

※株式会社ジェーシービーが発行するカードのみが対象です。他のJCBグループ会社が発行するカードは対象となりません。
※法人カード・家族カードは対象となりません。
※東海東京証券プレミアVIP JCB THE CLASS／東海東京証券プレミアクラブ JCB Platinumは対象となりません。
 

クレカ積立をすると、積立金額^※に応じてJ-POINTが付与されます。
※積立金額は、証券会社ごとに月10万円が上限です。ただし、NISA口座の場合、開設できる証券会社は1社のみです。

ポイントの還元率およびポイント還元対象となる積立上限金額は、カード券種やクレカ積立以外の月間ショッピング利用額に応じて変わります。

（※1）還元率は交換商品により異なります。表中のポイント還元率は1ポイント=1円分の商品に換算した場合です。
（※2）条件の月間ショッピング利用額は、クレカ積立以外のショッピング利用のみが対象となります。
なお、各種年会費、ショッピングリボ・分割・スキップ払いの各手数料、キャッシングサービスご利用分、電子マネーチャージご利用分など一部のJ-POINT付与対象外のご利用分は集計対象となりません。
（※3）プレミアムカードとは、JCBザ・クラス、プラチナ、ゴールド ザ・プレミア、ゴールド、ネクサスの総称です。なお、ネクサスはクレカ積立の対象となりません。
（※4）一般カードとは、JCBカード S、JCBカード W、JCBカード W plus L、JCB一般カード、JCB CARD R等の総称です。
 

対象の証券会社や口座開設ページなど、詳しくは下のページを確認してください。
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｜STEP1 証券口座を開設する
対象の証券会社の中から、ご希望の会社を選び、口座を開設してください。

｜STEP2 JCBカードの登録
JCB発行のJCBオリジナルシリーズをご用意のうえ、カードを登録してください。
※すでにSBI証券の口座をお持ちの方は、以下を確認してください。
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｜STEP3 積立設定
積立する投資信託の詳細ページで、決済方法を「クレジットカード」に設定してください。

STEP2・3の詳細は、下のページを確認してください。
松井証券の登録・設定方法はこちら
SBI証券の登録・設定方法はこちら
マネックス証券の登録・設定方法はこちら
 

【リスク及び手数料について】

【松井証券】

• 松井証券株式会社の取扱商品は、商品毎に所定の手数料や必要経費等をご負担いただく場合があります。
• また、各商品等は価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。
• 各商品等への投資に際してご負担いただく手数料等及びリスクは商品毎に異なりますので、詳細につきましては、松井証券株式会社のWEBサイト当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。

NISAについて
投資信託について
口座基本料について

【SBI証券】

• 投資信託は、主に国内外の株式や債券等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた株式や債券等の値動き、為替相場の変動等により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
• 投資信託は、個別の投資信託毎にご負担いただく手数料等の費用やリスクの内容や性質が異なります。ファンド・オブ・ファンズの場合は、他のファンドを投資対象としており、投資対象ファンドにおける所定の信託報酬を含めてお客様が実質的に負担する信託報酬を算出しております（投資対象ファンドの変更等により、変動することがあります）。
• ご投資にあたっては、商品概要や目論見書（目論見書補完書面）をよくお読みください。
• 商品等への投資に際してご負担いただく手数料等につきましては、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページをご確認ください。

【マネックス証券】

マネックス証券の口座開設・維持費は無料です。口座開設にあたっては、「契約締結前交付書面」で内容をよくご確認ください。

投資信託取引に関する重要事項
＜リスク＞
投資信託は、主に値動きのある有価証券、商品、不動産等を投資対象としています。投資信託の基準価額は、組み入れた有価証券、商品、不動産等の値動き等（組入商品が外貨建てである場合には為替相場の変動を含む）の影響により上下するため、これにより元本損失が生じるおそれがあります。外貨建て投資信託においては、外貨ベースでは投資元本を割り込んでいない場合でも、円換算ベースでは為替相場の変動により投資元本を割り込むおそれがあります。投資信託は、投資元本および分配金の保証された商品ではありません。
＜手数料・費用等＞
投資信託ご購入の際の申込手数料はかかりませんが（IFAを媒介した取引を除く）、換金時に直接ご負担いただく費用として、約定日の基準価額に最大0.50％を乗じた額の信託財産留保額がかかるほか、公社債投信については、換金時に取得時期に応じ1万口につき最大100円（税込：110円）の換金手数料がかかります。投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用として、純資産総額に対して最大年率3.1％（税込:3.41％）を乗じた額の信託報酬のほか、その他の費用がかかります。運用成績に応じた成功報酬等がかかる場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した取引から投資信託を購入される際は、申込金額に対して最大3.5％（税込:3.85％）の申込手数料がかかります。詳しくはマネックス証券サイトに掲載の「ファンド詳細」よりご確認ください。
＜その他＞
投資信託の購入価額によっては、収益分配金の一部ないしすべてが、実質的に元本の一部払い戻しに相当する場合があります。通貨選択型投資信託については、投資対象資産の価格変動リスクに加えて複雑な為替変動リスクを伴います。投資信託の収益分配金と、通貨選択型投資信託の収益／損失に関しては、以下をご確認ください。
投資信託の収益分配金に関するご説明（https://info.monex.co.jp/fund/monthly-distribution.html）
通貨選択型投資信託の収益／損失に関するご説明（https://info.monex.co.jp/fund/profit.html）
お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「目論見書補完書面」「投資信託説明書（交付目論見書）」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

NISAおよびジュニアNISAにおける国内外上場有価証券取引に関する重要事項

•  国内株式および国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。NISA口座およびジュニアNISA口座（未成年者口座）での国内株式等のインターネット売買手数料は無料です。課税未成年者口座での国内株式等（単元未満株を除く）のインターネット売買手数料は、約定金額3,000万円以下のときは、最大921円（税込:1,013円）、約定金額3,000万円超のときは、973円（税込:1,070円）かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、買付時は無料です。売付時は約定金額に対し0.5％（税込:0.55％）（最低手数料48円（税込:52円））を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。国内株式等の新規公開、公募・売出し、立会外分売では、購入対価をお支払いただきますが、取引手数料はかかりません。
• 国外株式および国外ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等（以下「国外株式等」）の売買では、株価等の価格の変動、外国為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じるおそれがあります。国外ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。国外株式等の場合には、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために、元本損失が生じることがあります。国外株式等は、国内金融商品取引所に上場されている場合や国内で公募・売出しが行われた場合等を除き、日本の法令に基づく企業内容等の開示が行われておりませんので、取引を行うにあたっては十分にご留意ください。外国為替相場の変動により、外貨お預り金の円換算価値が下がり、円ベースでの元本損失が生じることがあります。NISA口座での国外株式等のインターネット売買手数料は無料です。国外ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。IFAコースをご利用のお客さまについて、IFAを媒介した米国株式等の取引手数料は、1注文の約定金額により異なり、最大14,000米ドル（税込:15,400米ドル）かかります。上記取引手数料のほか売却時のみ現地取引費用がかかります。現地取引費用は、市場状況、現地情勢等に応じて決定されますので、その金額等および手数料等の合計額等をあらかじめ表示することはできません。その他、円貨お預り金と外貨お預り金の交換時に所定の為替手数料がかかります。
• お取引の際は、マネックス証券サイトに掲載の「上場有価証券等書面」「契約締結前交付書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」を必ずお読みください。

【金融商品仲介業務に関するご注意事項】

• 株式会社ジェーシービーは、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社を所属金融商品取引業者とする金融商品仲介業者です。金融商品取引業者とは異なり、直接、顧客の金銭や有価証券の受け入れなどは行わず、顧客口座の管理は全て金融商品取引業者が行います。
• また、金融商品仲介業者は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
• 松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社の取扱商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。
• 松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社の取扱商品等に投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。手数料等は所属金融商品取引業者により異なります。
• 各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、松井証券株式会社・株式会社SBI証券・マネックス証券株式会社のWEBサイトの上場有価証券等書面、契約締結前交付書面、目論見書、取引規程、取引ルール等をご確認ください。

手数料・リスクについて（松井証券株式会社）
手数料等・リスクについて（株式会社SBI証券）
手数料・リスクについて（マネックス証券株式会社）

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【松井証券】
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【SBI証券】
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【マネックス証券】
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［金融商品仲介業者］
株式会社ジェーシービー 関東財務局長（金仲）第1040号
勧誘方針

［所属金融商品取引業者］
松井証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第164号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

株式会社SBI証券 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人日本暗号資産等取引業協会

マネックス証券株式会社 金融商品取引業者　関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人　第二種金融商品取引業協会、一般社団法人　金融先物取引業協会、一般社団法人　日本暗号資産等取引業協会、一般社団法人　日本投資顧問業協会